障害者雇用【仕事が見つからない・与えられない】理由と解決策！

障害者雇用で働く場合、就職する前と後で2つの「仕事がない」に直面することがあります。

1つ目は、障害者雇用で働きたいけれど

「障害者雇用求人が少ない」
「自分に適職の求人が見つからない」
「障害者雇用でなかなか採用されない」

2つ目は、障害者雇用で就職で働き始めたのに

「周囲の理解が得られず適した業務が与えてもらえない」
「仕事に幅がない・スキルが活かせない」

です。

この記事では、以下のことをご紹介していきます。

この記事の最後には、以下のことを具体的にご紹介します。

障害者雇用の2つの「仕事がない」を解決するための就職支援機関

是非、今回の記事を最後まで読んで、問題解決に役立て一歩を踏み出してください。

障害者雇用の現状とまめ知識

2つの「仕事がない」を解決していくために、障害者雇用の現状を紹介します。

障害者雇用と一般雇用の違い

障害者雇用と一般雇用の基本的な違いは以下の通りです。

障害者手帳を取得している障害者は、手帳を使って障害を開示して障害者雇用枠に応募することができますし、障害を非開示にして一般雇用枠に応募することもできます。

ちなみに

求人種類別では以下のような１年後の定着率の結果が出ています。

引用：平成29年の厚生労働省職業安定局による「障害者雇用の現状等」

障害者手帳を取得している障害者は、障害者雇用求人だけでなく一般雇用求人でも応募することもできますが、

• 一般求人に障害非開示で就職する場合
• 一般求人に障害開示で就職する場合

に、職場定着率は低くなる傾向があることを知っておきましょう。

障害者の退職理由などについては、こちらにまとめていますので参考にしてください。

法定雇用率と障害者の雇用人数

障害者の法定雇用率は、段階的に引き上げられています。

障害者雇用で働くことを目指す場合、是非知っておきたいことは、以下の2点です。

令和6年度の障害者雇用状況の集計結果によると、法定雇用率を達成している企業の割合は46.0％となっており、約半数の対象企業は未達成の現状がありますが、障害者の法定雇用率の引き上げにより障害者が働くチャンスは広がっています。

中小事業主に対する「もにす認定制度」

障害者雇用というと事業規模が大きい大企業が積極的に取り組んでいるイメージをお持ちの方も多いかもしれません。

その現状の中で

令和2年（2020年）4月より、障害者雇用に関する優良な中小事業主を厚生労働大臣が認定する制度「もにす認定制度」が始まりました。

厚生労働省では、認定事業主一覧を公表しており、令和6年（2024年）3月31日時点では419事業主が認定されています。

障害者雇用の促進や雇用の安定への取り組みの実施状況が優良な中小事業主を認定し公表し、認定（中小）企業が地域の身近なロールモデルとなって障害者雇用を推進することが期待されています。

引用：障害者雇用に関する優良な中小事業主に対する認定制度（もにす認定制度）

障害者雇用のメリット

障害者雇用は、働く本人にも雇用する事業主側にもメリットがあります。

詳しくは以下の2つの記事で紹介していますので、参考にしてください。

障害者のお仕事と平均賃金

厚生労働省の令和5年度障害者雇用実態調査をもとに、障害別の正社員割合と職業、賃金について、障害別や業界別に紹介します。

障害別の、正社員割合は以下の通りです。

参考：令和5年度障害者雇用実態調査

障害別では、以下の職業に就いている割合が最も高くなっています。

障害別の平均賃金は、以下の通りです。

参考：令和5年度障害者雇用実態調査

障害別に、雇用形態・週所定労働時間・職業・勤続年数の違いはありますが、前回調査（平成30年）比べて、各障害において正社員雇用の割合も平均賃金も上昇しています。

ただし、

障害者雇用の給料では生活の不安を抱えている方もおられます。障害者雇用枠の給料の現状を知り、自立した生活を目指したい方は、こちらの記事を是非参考にしてください。

障害者雇用の課題

障害者雇用促進法が数年ごとに改正されていることにより障害者雇用は改善されていますが、課題もあります。

法定雇用率未達成企業の割合・障害者雇用求人数の少なさ

厚生労働省によると、約半数の対象企業は法定雇用率達未達成である。

また、例えばこの記事を書いている時点でハローワークで全国の障害者雇用求人を検索した場合

• 「一般求人」数　1,093,136件
• 「障害のある方のための求人」　18,817件

となっており、障害者雇用求人数は一般求人の約1.7％程度の割合しかない。

非正規雇用求人の高さ

そして、上記の「障害のある方のための求人」　18,817件のうち、「正社員」での求人件数は2,025件。この時点でのハローワークでの障害者者雇用求人中の正社員求人割合は、約10.7％となっている。

ハローワークの求人でみた場合、障害者雇用求人の約9割は非正規雇用での求人であり、障害者雇用で初めから正社員雇用を目指すことはハードルが高めである。

正社員…。

障害別の差

「障害者雇用」と一言で表現されることも多いが、身体障害・知的障害・精神障害・発達障害の障害別で、雇用形態（正社員雇用割合）や賃金に差がある。

また、障害別に雇用が義務化されてきた年には開きがある。

• 1976年（昭和51年）　身体障害者　　
• 1998年（平成10年）　知的障害者　　
• 2018年（平成30年）　発達障害を含む精神障害者　

知的障害者や精神障害者・発達障害者の雇用促進も望まれる。

個々の障害に合う仕事の見つけにくさ

障害者雇用は一般雇用と比べて働く場所や仕事内容が限定され、希望する仕事が見つかりにくい場合もある。

また、障害別に分けられているが、障害の等級や症状などは障害者一人ひとり違う。

まずは障害者本人が障害の自己理解を深め、出来る業務を選んで応募したり、応募した企業に働く上での合理的配慮を説明する必要があり、これらが出来ないと障害者雇用での就職は難しい。

身体障害者は他の障害者と比べて障害の内容から必要な措置を想定しやすく自分で具体的に伝えられるケースも多いが、知的障害や精神障害は自身の障害の症状や生じている障害を充分に説明できないことがある。障害者の家族や就労支援機関の職員から、障害者が希望すると考えられる配慮を伝えることが必要な場合もある。

理解や配慮・職場環境の整備不足

障害者雇用を行う事業主には、雇用する障害者に対して合理的配慮として必要な措置を講じる義務があるが、もちろん事業主にとって過重な負担を及ぼすことになる場合は除外とされている。

よって、障害者雇用の実績がある企業であっても、全ての障害種別の雇用実績がある・雇用環境や配慮体制が整っているわけではない。

障害者雇用を行っている企業　＝　全ての障害の雇用実績がある
ではないよ。

障害者雇用の離職率

障害者は障害者雇用枠で採用されて働く場合が、1年後の職場定着率が高い結果は出ているが、一般雇用と比べて離職率が高い傾向がある。

障害種別の1年後の定着率

• 身体障害者　　60.8％
• 知的障害者　　68.0％
• 精神障害者　　49.3％
• 発達障害者　　71.5％

参考：平成29年の厚生労働省職業安定局による「障害者雇用の現状等」

＊ただし、この調査は障害者雇用だけでなく一般雇用で働く障害者も合わせた結果となっている。

身体障害者や精神障害者の定着率が低さには理由があり、知的障害者と発達障害者の約8割が障害者求人で採用されているのに対して、身体障害者は障害開示での一般求人採用が36.5％と割合が多く、精神障害者は障害非開示での一般求人採用が32.6％と割合が多くなっている。

離職理由は、「仕事内容があわない」、「賃金、労働条件」、「職場の雰囲気・人間関係」などが挙げられることが多い。

「仕事がない」は就職前と後に起こる

障害者雇用の現状を理解したところで、ここからは今回の記事の本題、就職する前と後で起こる、以下の2つの「仕事がない」について紹介します。

①仕事が見つからない・採用されない

障害者雇用での採用を目指して就職活動をしているとこんな困りごとは起きていないでしょうか。

この記事の前半で障害者雇用の現状を紹介してきたように、障害者雇用は促進されていますが課題もあります。

障害者雇用枠は「狭き門」ともいえるので、障害者雇用の現状を知りポイントを押さえて就職活動を進めていく必要があります。

②障害者雇用の職場で仕事がない

また、障害者雇用でやっと採用されて働き始めると、こんな困りごとが起きることもあります。

事業主が「障害者を雇用しない理由」で一番多い理由は、「当該障害者に適した業務がないから」となっています。

引用：　厚生労働省「平成30年度障害者雇用実態調査結果」

また、同調査において、事業主が障害者を「雇用するに当たっての課題」についての回答については、

• 「障害者を雇用するイメージやノウハウがない」
• 「会社内に適当な仕事があるか」

という回答が、各障害において50％または70％程度出ています。

このような背景もあり、事業主が障害者雇用に取り組み始めても、働いている障害者側に「社内で仕事がない」が起こることがあります。

法定雇用率達成をまず目指している

障害者雇用に取り組む事業主の中には、法定雇用率達成を目指し、業務よりも必要な人数を採用することを優先している場合もある。その結果、障害者に適した業務の選定や割り当てが出来ていないことがある。

障害者への過度な配慮

障害者雇用の場合、一人ひとりの体力や集中力などを考え、負担が多くならないように業務が割り当てられる傾向がある。その配慮が過ぎてしまうと、働く障害者本人にとって「任せられる仕事が少ない」「単純作業しかない」状態となる。

職場コミュニケーションが取れていない

一緒に働く周りの人が忙しく障害者をフォロー出来ていないことや、上司などの業務管理者と定期的な面談の機会がもてていないために、障害者にとって適切な業務や量の見直しが行われない。

障害者本人のやりがいまでは理解されていない

障害者雇用で働く人の中には特定のスキルや知識を持っていたり、働き始めてからもスキルアップに熱心な人もいたりするが、事業主が配慮を優先する・責任の重さや業務負担を考慮し担当にするの控える場合もあり、単純作業しかない・仕事に幅がない・スキルが活かせないこともある。

管理者と障害者間での業務の乖離による結果

業務管理者が「担当業務がうまく進められていない」ように見えていても、働いている障害者本人は「業務を遂行出来ている」と認識しているなど、管理者と働く障害者の間で、仕事量、質、時間などの点で乖離が起こってくると、障害者に割り当てる業務量の調整することがある。

障害者雇用：仕事を見つけ就職する方法

では、「障害者雇用の仕事が見つからない・採用されない」の解決策を紹介していきます。

仕事を見つけ就職するポイント

結論、障害者雇用で働くことを目指す場合、以下に挙げることが、仕事を見つける・採用されるための解決ポイントです。

1. 障害の自己理解を深める・働くための準備を整える
2. 障害説明と業務上の合理的配慮を適切な範囲で伝える
3. 目指す職種に必要なスキルや資格を取得する
4. 障害者向けに求人掲載をしている場所で仕事を探す
5. 障害者向け支援機関・転職エージェントを活用
6. 障害者雇用実績のない企業やオープンポジションも検討
7. 企業の障害者雇用説明会・面接会に参加する
8. 企業の職場見学・職場実習など制度を利用する

1. 障害の自己理解を深める・働くための準備を整える

障害者雇用で働くためには、職場で合理的配慮を求めるため、自分で出来ることは対処していくために障害の自己理解は必要。自己理解が難しい場合もあるため家族や支援機関の援助も大切。

また、障害者雇用では雇用側が「安定した勤怠で担当する業務を遂行できる」応募者を求めているため、働くための基礎体力をつけ生活リズムを整える。

2. 障害説明と業務上の合理的配慮を適切な範囲で事業主に伝える

障害者雇用では、応募書類や面接で障害名と配慮事項を伝える必要があるが、業務上の適切な内容・範囲で伝える必要があるため、障害の自己理解とともに支援機関からのアドバイスも受けながら内容を作成することが望ましい。

私は配慮事項の適切な範囲が分からなかったので、通所している就労移行支援事業所の職員さんに相談しながら進めたよ。

3. 目指す企業や職種に必要なスキルや資格を取得する

目指す職種に、必要なスキルや資格がある場合は取得する。

事務職であればWord・Excel、会計であれば簿記、IT系であればプログラミングスキルなどがあるため、企業の求人欄で確認する。

就労移行支援事業所に通所して、職業スキルを身に着けることも出来るよ。

4. 障害者向けに求人掲載をしている場所で仕事を探す

• ハローワークの障害者雇用求人
• 障害者向けの転職サイト・エージェント

を利用する。

特に障害者向けの転職サイト・エージェントでは、障害者視点での求人詳細の記載があったり、フルタイム勤務や正社員雇用での募集も高めである。

私は、ハローワークはもちろん、細やかな情報掲載のアットジーピー【atGP】や、障害の種類（身体・精神・知的）も幅広くサポートの【dodaチャレンジ】などの転職サイト・エージェントも利用してるよ。
この2つは全国の求人を扱っているよ。

ちなみに、首都圏・関西地域中心の求人紹介なら【マイナビパートナーズ紹介】があるよ。
マイナビパートナーズ自体が特例子会社で、障害者を雇用するノウハウがあるので、専任のカウンセラーに相談してみてね。
＊障害者向け転職エージェントは障害者手帳を取得している方が利用可能です。

5. 一人で就職活動せず、支援機関や障害者専門の転職エージェントを活用する

企業の障害者雇用の現状を知り自分の障害に適した仕事と出会うため、障害の自己理解をし採用の可能性を高めるために、障害者雇用専門の就職支援機関や転職エージェントに相談しながら就職活動を進める。

• ハローワークの障害者専門部署へ相談
• 地域障害者職業センターや障害者就業・生活支援センターを利用する
• 地域で自分に合う就労移行支援事業所を探して通所し、就職支援を受ける
• 障害者専門のエージェントに登録し、担当エージェントのサポートを受ける

などがある。

求人だけを見て、一人で就職活動しないことが大切だね。

6. 障害者雇用実績のない企業やオープンポジションでの募集も応募する

「障害者雇用なら大企業で安定して働きたい」「障害者雇用の実績があり職場環境が整った企業で安心して働きたい」などの希望があっても、競争倍率が高くなかなか就職できないことがある。

そんなときは、「まだ障害者雇用をしたことがない企業」の障害者雇用求人を視野に入れ応募する。

ただし、

その企業の掲載がある障害者雇用専門の求人サイトのエージェントや相談窓口に求人詳細を確認・相談してから、応募するようにする。

また、「職種や業務内容を特定しない求人」であるオープンポジションでの求人も視野に入れる。

障害特性やスキル、適性などをふまえて、その障害者に合った業務内容が決められるため以下のメリットがある。

• 障害特性にあった環境で働ける
• 自分の強みやスキルを活かせる

オープンポジションの求人ってちょこちょこ見るよね。

7. 企業の障害者雇用説明会に参加する

障害者雇用に積極的な企業では、定期的に自社の障害者雇用の説明会を行っている。

• 企業のホームページから個人で申し込みする場合
• 企業が就労移行支援事業所などを通して求職者に行う場合

があり、転職サイト掲載よりも詳しい情報を知り直接の質問もできるため、その企業の求める障害者求人内容を把握し応募出来る。

ちなみに、

障害者雇用に積極的な企業は、障害者の就労定着のために就労移行支援事業所を通して障害者の採用を重視する場合もあるため、障害者にとっても就労移行支援に通所することは就職と定着の可能性が高まる。

8. 企業の職場見学・職場実習など制度を利用する

障害者が企業での職場実習体験を通して就労に対する不安を解消し、企業側も障害者雇用の不安を解消するために、ハローワークでは関係機関と連携して、職場見学や職場実習の取り組みを行っている。

ハローワークの相談窓口や地域の障害者就業・生活支援センター、通所している就労移行支援事業所などに、職場実習の受け入れを行っている企業を問い合わせ、申し込む。職場実習をしたことがきっかけで求人応募したり採用となる場合もある。

職場実習の長期版としては、障害者トライアル雇用制度もあるよ。

ちなみに、働くための（合理的）配慮は、障害者本人から事業主に申し出をすることができ、その合理的配慮は2種類あります。

採用段階で求められるものもあるため、是非知っておきましょう。

障害者雇用の就職・転職活動の流れ

障害者雇用での就職活動の大きな流れは以下の通りです。

また、以下の記事も目的に応じて参考にしてください。

障害者雇用：社内で仕事がないの解決法

ここでは、「障害者雇用で就職したが社内で仕事が与えられない」ときの解決策を紹介していきます。

自分に出来る業務対策をする

ただし、障害者雇用の場合、会社側や業務指示を出している管理者が現状を把握していない場合は、現状を相談することが大切です。
　　　
定期的に面談が行われている場合はその機会を利用しましょう。

職場にジョブコーチ（職場適用援助者）が派遣されている場合は、障害者に対する支援も事業主に対する支援も行ってくれるジョブコーチに相談することも出来ます。

専門機関の職場定着支援の利用

就労移行支援事業所に通所して就職した場合、就職後の定着支援を利用しましょう。

定着支援では、就職してから起きた困りごとについて相談しアドバイスをもらったり、企業側の担当に困っている事を就労移行支援事業所から伝えてもらい解決を目指すことができます。

障害者就業・生活支援センターは、障害のある人の就職活動の相談から職場の定着できるようになるまでの幅広い相談にのってくれる場所で、登録は必要ですが、相談をしたり支援を受けるのは無料です。

業務に関する勉強と資格取得

職場で任せてもらえる業務を増やし「仕事がない」時間を減らすために、業務に関する勉強をしたり資格取得をする方法もあります。

仕事がない時間や時期に、就業中に業務に関する勉強や資格取得のための時間に使いたい場合は、必ず業務管理者に相談し許可を得たうえで行いましょう。

キャリアの見直し・転職を考える

これまで紹介してきた方法でも解決ができない場合は、自分の能力に合う仕事を検討したり、適職ややりがいのある仕事がある場合には転職を考える方法もあります。

障害者向けの転職サイト・エージェンに登録や相談をすることも無料で出来ます。就職してからは見ることがなかった障害者雇用求人を検索したり、希望する職業の障害者雇用の現状を調べてみましょう。

障害者雇用を積極的に行っている企業やランキングはこちらの記事で紹介していますので、参考にしてください。

また、職場で合理的配慮が得られない為に「業務がない」という問題の場合は、こちらの記事を参考にしてください。

まとめ

この記事では、障害者雇用【仕事が見つからない・与えられない】理由と解決策！と題して、就職前後の2つの「仕事がない」悩みに対して、具体的な解決策をご紹介しました。

結論、2つの「仕事がない」の解決策は以下の通りです。

就職前後の2つの「仕事がない」悩みを解消するためには、以下のことが大切です。

就職活動をする際は一人で就職活動しない、就職前も後も障害者向けの支援機関のサポートを受ける

そのために、障害者向けの転職サイト・転職エージェントの活用や就労移行支援事業所などの就職支援機関を利用していきましょう。