障害者枠の仕事が【続かない】？その理由と長く働くための5つのコツ

2025年2月8日

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「障害者の離職率が高いって本当？」
「障害者雇用だと定着率は高いの？」
「どうすれば安定して働くことが出来る？」

これから障害者雇用での就職を目指す方や実際に就労している方の中には、こんな疑問をもつ方もおられるのではないでしょうか。

障害者の職場定着率は低く離職率は高い傾向があるため、安定して長く働くためには現状を知って対策していくことが必要です。

今回の記事では、以下のことをご紹介します。

障害者の離職率と離職理由
障害者が働き続ける事が難しい理由
仕事が続かないデメリット
障害者枠で長く働くためのコツ

結論として、障害のある方が安定して働き続けるには、以下の方法での就職や転職をして就職後の支援も受けることが大切です。

就労移行支援事業所などの支援機関の利用や、障害者向け転職サイト・エージェントからの求人応募

記事の最後に、お勧めの就労移行支援や転職サイト・エージェントも紹介するよ。

この記事を最後まで読むことが、障害者雇用枠で安定して働くためのヒントになれば幸いです。

障害者の離職率と離職理由

障害者の雇用において、職場定着率が低く離職率が高いことが課題とされています。

障害者の定着率
障害者の離職理由

詳しく紹介していくよ。

障害者の定着率

障害種別の職場定着状況は以下のグラフのようになっています。

引用：平成29年9月20日厚生労働省職業安定局障害者雇用の現状等

障害種別の1年後の定着状況

身体障害者　　60.8％
知的障害者　　68.0％
精神障害者　　49.3％
発達障害者　　71.5％

ただし、これは障害者雇用だけでなく一般雇用で働く障害者も合わせた結果となっているよ。

同調査において、身体障害者や精神障害者の定着率が低さには、理由があります。

知的障害者と発達障害者の約8割が障害者求人で採用されているのに対して、身体障害者は障害開示での一般求人採用が36.5％と割合が多く、精神障害者は障害非開示での一般求人採用が32.6％と割合が多くなっているからです。

同調査における以下のグラフのように、一般求人障害非開示・一般求人障害開示で採用されたケースについては、1年後の定着率が30.8％や49.9％という数値になります。

引用：平成29年9月20日厚生労働省職業安定局障害者雇用の現状等

求人種類別の1年後の職場定着率

就労継続支援 A型求人　　67.2％
障害者求人　　　　　　　70.4％　　　　　　　
一般求人（障害開示）　　 49.9％
一般求人（障害非開示）　 30.8％

障害者求人と一般求人（障害非開示）では定着率に倍の差があるね。

そうだね。
精神障害者が一般求人（障害非開示）での採用割合が高く、職場定着率が低い結果がこれで繋がるね。

ちなみに、同年の一般労働者の職場定着率は88.4%（離職率11.6%）ですので、障害者全体としても職場定着率は低く離職率が高いことがわかります。
参考：平成29年雇用動向調査結果の概況

一般労働者と比べて、障害者の職場定着率は低く離職率は高いことは全体としても言える。
そして、一般求人障害非開示や一般求人障害開示で採用されている場合はより離職率が高くなっているということだね。

安定して働くためには、採用枠の種類も大切なんだね。

障害者の離職理由

厚生労働省の調査によると、身体障害者と精神障害者の「前職の離職理由」は以下のようになっています。
＊身体障害者と精神障害者のみ調査あり。

身体障害者　個人的理由での退職が61.3％と最も多い

個人的理由の主な理由として

「賃金、労働条件に不満」　
「職場の雰囲気・人間関係」　
「仕事内容が合わない」
「会社の配慮が不十分」

精神障害者　個人的理由での退職が56.5％と最も多い

個人的理由の主な理由として

「職場の雰囲気・人間関係」　
「賃金、労働条件に不満」　
「疲れやすく体力、意欲が続かなかった」
「仕事内容が合わない（自分に向かない）」

参考：平成25年度障害者雇用実態調査結果

障害によって違う項目もあるけれど、同じ理由も多いね。

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＊日本全国に事業所がないものもありますので、ご自身の地域にあるかはご確認ください。

障害者が働き続ける事が難しい理由

働き続けることが難しい理由には、以下のようなものがあります。

クローズ就労している
給料や待遇面での不満
職場の環境や人間関係
仕事内容の適性不一致
配慮体制の不十分さ
体調面での負担

詳しく紹介していくよ。

①クローズ就労している

先にご紹介した精神精神障害者や身体障害者の職場定着率の例のように、

障害を開示せずに一般雇用で就職している場合（クローズ就労）や、障害を開示していても一般雇用で働いている場合には、結果として離職率が高くなる傾向があります。

障害者雇用のような障害への配慮は得られないからね。

②給料や待遇面での不満

障害者雇用枠で働く場合、障害に配慮した環境で働くことが出来る反面、非正規雇用が多い雇用形態や時短勤務、限定的な業務内容などによる賃金の低さに不満を抱く場合もあります。

③職場の環境や人間関係

障害者雇用で働く場合であっても、全てに配慮が行き届いているとは限りません。

障害種別や個々の特性に応じた環境がある場所で働くことができるか、上司や同僚などの理解があり人間関係が良好であるかは、安定した就労に関係しています。

企業によって雇用してきた障害種別や雇用経験も違うからね。

④仕事内容の適性不一致

仕事内容が想定していた業務と違ったり、自分の特性に合わなかったりした場合、負担が大きくなります。

障害特性に応じて業務内容への適切な配慮が得られなかった場合、働き続けることが難しくなる場合があります。

⑤配慮体制の不十分さ

障害者雇用では、雇用した障害者に対して合理的配慮が義務づけられています。

ただし、以下のようになっています。

合理的配慮の提供の義務は、事業主に対して「過重な負担」を及ぼすこととなる場合を除く

そのため、障害者雇用で採用されても、希望した配慮を全て受けることが出来るとは限らないよ。

⑥体調面での負担

障害特性によっては疲れやすさがあったり、業務内容の負担が大きいと、体調が悪化し離職に繋がる場合があります。

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仕事が続かないデメリット

仕事が続かないことが繰り返されると、以下のようなことが起こってくるよ。

安定して収入が得られない
転職回数が増え就活で不利になる
職業スキルが身に付かない
昇給や昇進ができない

適職について、安定して働くことが大切だね。

そうだね。
次の章では、障害者枠で長く働くためのコツを紹介していくよ。

障害者枠で長く働くためのコツ

障害のある方は必ずしも障害を開示して障害者枠で就労しないといけないわけではありません。

ただし、

先にご紹介してきたように、障害者雇用枠で就労した場合の方が定着率が高い結果が出ています。

ここでは、障害者雇用枠で長く働き続けるためのコツをご紹介していきます。

障害の自己理解と治療の継続
適切な職場選び
柔軟な働き方の選択
リフレッシュ方法の確立
専門の支援機関の活用

詳しく紹介していくよ。

①障害の自己理解と治療の継続

まずはじめに

障害のある方が働く場合、就職前に障害の自己理解を深めておくことがとても重要です。

障害が原因で出来ないこと、障害があっても出来ること、得意なことや不得意なことを自分自身が理解し、障害者雇用で働くかどうかの判断はもちろん、その先の職種や企業の選択をしていくことが、安定した就労に繋がっていきます。

また、通院や服薬をしている場合は、就労しても継続して通院や服薬をしていくことが大切です。

私は障害の自己理解を深める期間を持つ目的もあって、就労移行支援事業所に通所して就職を目指しているよ。

いいね。
就労移行支援事業所は、職業スキルの習得や個別の就職支援、就職後の定着支援も受けることができるしね。

そうそう。

日本各地に事業所がある【LITALICOワークス】はもちろん、一人ひとりが「はたらく未来」を実現するための【ミラトレ】、WebデザインやITスキルが身に就く【atGPジョブトレIT・Web】や、AIやデータサイエンスが学べる【Neuro Dive】など専門の職業スキルが身に就く事業所もあるから、施設見学や相談をして、今の事業所を選んだよ。

②適切な職場選び

障害の自己理解が深まったら、それをもとに自分の障害に適した職種や業界、企業を選んでいきます。

一人で就活せず、障害者向けの就労支援機関のサポートも受けながら、職種や企業の研究もしっかり行ってから応募していこう。

私は求人については、ハローワークの相談窓口だけでなく、詳細な求人情報が魅力のアットジーピー【atGP】や身体・精神・知的障害を幅広く扱う【dodaチャレンジ】などに登録して求人検索や企業紹介を受けて、企業を深く知るようにしているよ。

いいね。この2つは首都圏だけでなく全国の求人まで扱っているからね。

首都圏・関西地域中心の求人紹介なら【マイナビパートナーズ紹介】もあるよ。
＊障害者向け転職エージェントは障害者手帳を取得している方が利用可能です。

転職サイト・エージェントでは、大手企業や正社員雇用での求人割合も高いからね。

ちなみに

以下のような制度を活用して、実際の職場の雰囲気や業務内容を知りながら就職活動をすることもできます。

就職支援の制度など