障害者の【就職が難しい理由】とは?就職を成功させる5つのポイント

【PR】この記事には広告を含む場合があります。

「就職活動してるけどなかなか就職できない…」
「どれくらいの障害者が働いているの?」
「障害者が就職を成功させるためにどうしたらいい?」

ハローワークに登録はしたけれどなかなか就職できない、自分に合う仕事に出会えない・採用されないなどの現状に、悩みを抱えている障害者の方も多いのではないでしょうか。

今回の記事では、以下のことをご紹介します。

  • 障害者の就職の現状
  • 障害者の就職が難しい理由
  • 就職を成功させる5つのポイント



結論として、障害がある方が自分に合う仕事で就職する可能性を高めるためには、以下の方法で就職までの支援を受けることが大切です。

就労移行支援事業所などの支援機関の利用や、障害者向け転職サイト・エージェントからの求人応募

記事の最後に、お勧めの就労移行支援や転職サイト・エージェントも紹介するよ。

この記事を最後まで読むことが、就職活動をスムーズに進めるヒントになれば幸いです。

目次

障害者の就職の現状

障害者の就職 難しい


  • 働く障害者の数と法定雇用率
  • 障害者の就職状況
  • 障害別 年齢階級別就労状況
  • 障害者の離職率

詳しく紹介していくよ。

働く障害者の数と法定雇用率

厚生労働省の調査によると、従業員規模5人以上の事業所に雇用されている障害者数は 110万7,000人で、障害別の人数は以下の通りです。

参考:令和5年度障害者雇用実態調査の結果

前回調査(平成30年)と比較すると、全ての障害において雇用人数は増加し、全体では25万6,000人増加しています。

発達障害を含む精神障害者の雇用が義務化された年が平成30年(2018年)でもあるしね。

5年間で発達障害者の雇用は2倍以上になってる!


また、

障害者雇用率制度により、障害者の法定雇用率は段階的に引き上げられており、障害のある方が障害者雇用枠で働くチャンスは少しずつ広がっています。

令和5年度令和6年4月令和8年7月
民間企業の法定雇用率2.3% 2.5% 2.7%
対象事業主の範囲43.5人以上40.0人以上37.5人以上
参考:厚生労働省「障害者の法定雇用率引上げと支援策の強化について

令和8年に次の引き上げが予定されているんだね。

法定雇用率の段階的な引き上げや発達障害者を含む精神障害者が平成30年(2018年)に雇用の義務化に加わったことに伴い、障害者雇用枠で働く障害者も増えているよ。

厚生労働省の「令和6年 障害者雇用状況の集計結果」によると、令和6年6月1日時点の身体障害者、知的障害者及び精神障害者の障害者雇用の状況は以下の通りです。

参考:令和6年 障害者雇用状況の集計結果

法定雇用率達成企業の割合は46.0%で、対前年比4.1ポイント低下だったよ。

令和6年は4月から法定雇用率2.5%に引き上げられたこともあるので、雇用率が追い付かなかった企業もあるのかな?

法定雇用率の達成企業の割合など、障害者雇用における課題はありますが、働く障害者の人数や、障害者雇用で働く障害者の人数は増加傾向であることがわかります。

精神障害者での増加が顕著なんだね。


ちなみに、障害別の雇用が義務化された年を以下の通りです。

  • 1976年(昭和51年) 身体障害者  
  • 1998年(平成10年) 知的障害者  
  • 2018年(平成30年) 発達障害を含む精神障害者 

障害別では、雇用が義務化されてきた年には約20年の開きがあるんだね。

一番早く雇用が義務化されたために身体障害者の人数は多いことが分かるね。
そして、近年では発達障害を含む精神障害者の雇用が増えてきているね。


障害者の就職状況

令和5年度のハローワークを通じた障害者の職業紹介による全体の就職率44.4%、対前年度差は0.5ポイントで増加しています。

スクロールできます
障害者区分就職件数(件)対前年度差(比)就職率(%)就職率の対前年度差
(ポイント)
身体障害者22,912998 件増 (4.6%増)38.71.0 ポイント増
知的障害者22,2011,628 件増 (7.9%増)59.21.4 ポイント増
精神障害者60,5986,524 件増 (12.1%増)43.90.1 ポイント増
その他の障害者(※)5,045931 件減 (15.6%減)34.03.0 ポイント減
合計110,7568,219 件増 (8.0%増)44.40.5 ポイント増
※「その他の障害者」とは、身体障害者・知的障害者・精神障害者以外の障害者をいい、具体的には、障害者手帳を所持しない発達障害者、難病患者、高次脳機能障害者など。
参考:令和5年度ハローワークを通じた障害者の職業紹介状況

ほとんどの障害で、就職件数と就職率が増加しているね。

他の障害と比べて、精神障害者の就職件数が増えてるんだね。


精神障害者の就職件数は、身体障害者や知的障害者の約3倍の60,598件。

発達障害者を含む精神障害者の就職件数が増えている背景には、精神障害者福祉手帳の取得者の増加と、平成30年(2018年)4月より障害者雇用義務の対象に精神障害者が加わったことがあります。

就職率と就職件数は増加してはいるけれど、44.4%の障害者しか就職できていないんだね。

障害者の就職が難しい現状がこの数値に表れているようだね…。



障害別 年齢階級別就労状況

ちなみに、厚生労働省の令和5年度調査によると

雇用されている障害者を障害別・年齢階級別でみると以下のようになっているよ。

身体障害者:年齢別雇用者数の割合


身体障害者は、50歳以上の雇用割合が高いんだね。

身体障害者の雇用の義務化は1976年で一番早いのもあるよね。


知的障害者:年齢別雇用者数の割合

知的障害者では、20代の雇用割合が高いね。



精神障害者:年齢別雇用者数の割合

精神障害者では、20歳から54歳までの雇用割合が高いね。

発達障害者:年齢別雇用者数の割合

発達障害者は20代30代の雇用割合が高いね。

引用:令和5年度障害者雇用実態調査結果報告書


障害者の離職率

最後に、障害者の離職率について見ていきましょう。

障害種別の職場定着状況は以下のグラフのようになっています。

引用:平成29年9月20日 厚生労働省職業安定局 障害者雇用の現状等

障害種別の1年後の定着状況

  • 身体障害者  60.8%
  • 知的障害者  68.0%
  • 精神障害者  49.3%
  • 発達障害者  71.5%

ただし、これは障害者雇用だけでなく一般雇用で働く障害者も合わせた結果となっているよ。


同調査において、身体障害者や精神障害者の定着率が低さには、理由があります。

知的障害者と発達障害者の約8割が障害者求人で採用されているのに対して、身体障害者は障害開示での一般求人採用が36.5%と割合が多く、精神障害者は障害非開示での一般求人採用が32.6%と割合が多くなっているからです。

同調査における以下のグラフのように、一般求人障害非開示・一般求人障害開示で採用されたケースについては、1年後の定着率が30.8%や49.9%という数値になります。

引用:平成29年9月20日 厚生労働省職業安定局 障害者雇用の現状等

求人種類別の1年後の職場定着率

  • 就労継続支援 A型求人  67.2%
  • 障害者求人       70.4%       
  • 一般求人(障害開示)   49.9%
  • 一般求人(障害非開示)  30.8%

障害者求人と一般求人(障害非開示)では定着率に倍の差があるね。

そうだね。
精神障害者が一般求人(障害非開示)での採用割合が高く、職場定着率が低い結果がこれで繋がるね。

ちなみに、同年の一般労働者の職場定着率は88.4%(離職率11.6%)ですので、障害者全体としても職場定着率は低く離職率が高いことがわかります。
参考:平成29年雇用動向調査結果の概況



障害者の離職や退職の現状については以下の記事で詳しく紹介していますので、是非参考にしてください。

障害者の就職が難しい理由

障害者の就職が難しい理由



障害者の就職の現状をご紹介したところで、ここからは今回の本題を解説していきます。

  • 企業側の課題
  • 障害者側の課題

ここでは、障害者雇用としての面に絞って
上記の両面で、説明していくよ。

企業側の課題

障害者の就職が難しい理由には、社会や企業側の課題が大きく影響しています。

  1. 法定雇用率未達成企業の割合の高さ
  2. 職種の幅の狭さや求人の少なさ
  3. 非正規雇用求人の多さ
  4. 企業規模による雇用率の差
  5. 雇用可能な障害範囲の狭さ

詳しく紹介していくよ。


①法定雇用率未達成企業の割合の高さ

障害者の法定雇用率は段階的に引き上げられていることもあり、障害者雇用で働く障害者は増加傾向にあります。

しかし、

法定雇用率を満たす企業の割合は厚生労働省の「令和6年 障害者雇用状況の集計結果」によると46.0%となっています。

対象企業の約半分が、未達成または障害者雇用に取り組んでいないということなんだね。


②職種の幅の狭さや求人の少なさ

障害者雇用での求人は、一般雇用に比べ職種の幅が狭かったり求人が少ない傾向があります。

その原因には以下のようなことがあります。

  1. 職種や業種が障害者に適さない
  2. 職場の理解や環境整備が十分でない
  3. 任せられる仕事が見つからない
  4. 障害者は離職率が高いため


③非正規雇用求人の多さ

障害の現状や働くことが出来る時間も個人差があるため、全ての障害者が正社員を希望はしているわけではありませんが、

障害者雇用では始めから正社員で雇用する求人が少なく、非正規雇用からの求人が多いため、正社員雇用を希望する障害者の方にとっては「就職が難しい」と感じてしまうことがあります。

正社員で働くことを望んでいる場合はハローワークだけでなく、細やかな情報掲載が魅力のアットジーピー【atGP】や、障害の種類(身体・精神・知的)も幅広くサポート【dodaチャレンジ】にも登録して相談するといいよ。

この2つは、全国各地の求人を扱っているので地方の私も登録して利用しているよ。

首都圏・関西地域中心の求人紹介なら【マイナビパートナーズ紹介】もあるよね。
*障害者向け転職エージェントは障害者手帳を取得している方が利用可能です。

障害者向けの転職サイト・エージェントは、正社員雇用での求人や契約社員などの非正規雇用から採用して正社員登用に切り替え予定ありの求人が多いため、希望する雇用形態に応じて活用することが大切です。


④企業規模による雇用率の差

障害者雇用では、規模の小さい企業ほど取り組みに苦戦している背景があります。


厚生労働省の「令和6年 障害者雇用状況の集計結果」によると、企業規模別の雇用人数は以下の通りです。

参考:令和6年 障害者雇用状況の集計結果

常用労働者数が1,000人以上の企業で一番多いね!

ちなみに、中小企業の障害者雇用への促進のために2020年から「もにす認定制度」が始まっているよ。

中小企業での雇用の拡大に期待したいね。


障害者雇用が進まない企業側の理由などについては、以下の記事で詳しくご紹介しています。


⑤雇用可能な障害範囲の狭さ

障害者雇用に取り組んでいる企業であるからといって、全ての障害・等級を受け入れないといけないわけではありません。

障害者を雇用する場合、企業側は障害者に対して合理的配慮の提供の義務がありますが、合理的配慮の適用義務は雇用する企業側にとって「過重な負担」にならない範囲で講じるものとされているからです。

求人を見るだけでは、その企業がどの障害や等級まで採用しているかがわからないことが多いために、障害者にとっては「就職が難しい」に繋がってしまっているかもしれないね。


障害者側の課題

障害者自身にも、以下のような課題があり就職を難しくしていることがあります。

  • 障害の自己理解の不足
  • 就職に必要な基礎スキルの不足
  • 障害者の働く現状に関する知識不足

障害の自己理解の不足

障害者雇用での就職を目指すのであれば特に、障害の自己理解を深めることが大切です。

職種の選択はもちろん、応募書類に障害の配慮を記載したり面接時に説明したりする必要があるからです。

しかし、障害の自己理解が深まっていない・障害への自己対処が出来ていないと応募企業に受け取られた場合は、採用が見送られてしまうことがあります。

障害のことを自分できちんと理解して説明できること、自己対処も出来ることが必要だよ。
その上で、働く上で必要な配慮を希望することになるからね。

障害名を言えば、企業が理解してくれるわけではないんだよね。

たとえ障害名は同じでも、程度の差や個人差はあるからね。


就職に必要な基礎スキルの不足

障害者雇用でももちろん、求人ごとに「応募条件」の記載があります。

「○○経験◇年以上」「○○資格必須」「○○の基礎レベル」などで求人に応募条件が記載があるよね。

自分が希望する職種や企業に必要な職業スキルや資格が不足している場合は、応募条件を満たすために習得する必要があります。

私は事務職を希望しているので、就労移行支援事業所に通所しながらExcelやWordなどを基礎から学び直しているよ。

いいね。
コミュニケーションスキルや社会人としてのマナーも身に着けておこう!

ちなみに、企業が障害者雇用で優先している採用基準については、以下の記事で詳しく紹介していますので是非参考にしてください。


障害者の働く現状に関する知識不足

一人で就職活動をしているような場合は、障害者の働く現状や制度の変更などの情報に不足が生じてしまいます。

障害ゆえに、情報が遅れがちな方もおられるかもしれませんが、障害者の就労を支援する機関を利用し必要な情報を得ながら知識を蓄えて就職活動を進めることが出来ないと、就職活動をスムーズに進めることが難しくなってしまいます。


障害者の就職と定着をサポート

障害者向け転職サイト・エージェント

就労移行支援事業所

就職を成功させる5つのポイント


  1. 障害の自己理解を深める
  2. 障害者の就労の現状を知る
  3. 働く上での配慮事項をまとめる
  4. 働く準備を整える
  5. 就労支援機関を利用する

1つひとつ詳しく紹介していくよ。

①障害の自己理解を深める

障害者が就職を目指すとき一番大切になるのは「障害の自己理解」です。

自分自身で障害を理解できていないと、働き方や労働時間、職種などを選択していくことも出来ないからね。

私は主治医の診断はもちろん、通所している就労移行支援での中で自己理解が深まってきた面もあるよ。

障害によっては、自己理解が難しい場合もあるので、主治医や障害者向けの支援機関の支援も受けることが大切だね。


障害の自己理解を深めたうえで、以下のことをまとめてみましょう。

  • 何時間勤務から可能か
  • 働く上で配慮は必要か
  • 自分の得意・不得意
  • 障害があっても出来ること
  • 障害があって出来ないこと


②障害者の就労の現状を知る

今回の記事の冒頭でご紹介してきましたが、障害者の働く現状をデータなどで知っておくことは大切です。

厚生労働省などでは、1年ごとや5年ごとなどで調査の発表がされています。そういった公開されているデータをネット上で確認することもよいですし、リアルな現状などは、障害者の就労を支援している機関を利用することで得ることも出来ます。

例えば、障害者雇用の算定はどのようになっているかご存じでしょうか。

「障害種別・程度、週の所定労働時間別の障害者雇用率の算定」は、以下の通りだよ。

スクロールできます
30時間以上20時間以上30時間未満
(短時間労働)
10時間以上20時間未
(特定短時間労働)
身体障害者(重度以外)1人を1人として算定1人を0.5人として算定
身体障害者(重度)1人を2人として算定1人を1人として算定1人を0.5人として算定
知的障害者(重度以外)1人を1人として算定1人を0.5人として算定
知的障害者(重度)1人を2人として算定1人を1人として算定1人を0.5人として算定
精神障害者1人を1人として算定1人を1人として算定1人を0.5人として算定
参考:独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 2.採用計画の検討・採用の準備 (4)労働条件(雇用形態・就業時間・賃金)

単純に、雇用している人数ではないんだね。

そうだね。
障害の種類や程度・所定労働時間で、カウントが決められているね。


ちなみに、特定短時間労働者のカウントは

令和6年度(2024年)4月から追加されました。

重度身体障害者、重度知的障害者及び精神障害者である特定短時間労働者について、1人を0.5人として算定
*特定短時間労働者:週の所定労働時間が10時間以上20時間未満である者

長時間の就労が困難な障害者のために、新しくカウントが追加されたんだね。

そうだね。
こういった自分が働くために必要な情報も得ておくと選択肢が広がるよ。

私は発達障害だから、週10~20時間未満の特定短時間労働から働きことを目指してみようかな。



また、こういった制度変更の情報はもちろん、支援機関と繋がっていることで得られるリアルタイムの情報もあります。

例えば、ハローワークに登録しているから合同企業面接会の案内が来る、就労移行支援事業所に通所していることで合同企業説明会がある情報が入り参加のサポートをしてもらえるなどです。

支援機関と繋がるメリットはありますので、必要な機関に登録して活用して情報を得ていきましょう。


③働く上での配慮事項をまとめる

障害の自己理解を深め、働く上では配慮が必要であるとわかった場合には、障害者雇用で就職することを検討していきましょう。

障害が有るからと言って必ず障害者雇用で働かないといけないわけではないよ。
以下のことを参考にして検討してみよう。

参考:障害がある方へ ~就職活動の進め方~

私は働く上での配慮が必要なので、今は就労移行支援事業所に通所しながら障害者雇用での就職を目指しているよ。

いいね。
就労移行支援事業所では、個別の就職支援があるので履歴書への配慮事項の書き方などもサポートしてもらえるよね。


④働く準備を整える(生活準備・職業スキル)

以下の点を中心に、働く準備を整えていきましょう。

  • 生活リズムを整える
  • PCスキルなど職業スキルを身に着ける
  • 社会性やコミュニケーションスキルを身に着ける

私は、就労移行支援事業所に通所しながら、PCスキル・コミュニケーション・社会人マナーなどをカリキュラムで学んでいるよ

いいね。コミュニケーションや社会人マナーは一人では難しいからね。

カリキュラムについては、就労移行支援事業所によって特徴があるので、相談や施設見学をしてから、自分に合う事業所を選ぶのがいいね。

そうだね。

日本各地に事業所がある【LITALICOワークス】、障害別専門支援の【atGPジョブトレ】、一人ひとりが「はたらく未来」を実現するための【ミラトレ】、AIやデータサイエンスが学べる【Neuro Dive】、WebデザインやITスキルが身につく【atGPジョブトレIT・Web】などのいろんな職業スキルを身に着けることができる就労移行支援事業所があるから、自分にあう事業所を選ぶことが大切だね。


⑤就労支援機関を利用する

これまでにもふれる場面もありましたが、

障害がある方が就職活動をする場合、障害者向けの就労支援機関を利用することは大切です。


障害者向けの就労支援機関は、以下の通りです。

障害者向け就労支援機関

  • 障害者就業・生活支援センター
  • 地域障害者職業センター
  • ハローワークの障害者専門部署
  • 就労移行支援事業所
  • 障害者向け転職サイト・エージェント

主には上記のような支援機関があるので、必要に応じて利用していこう。
障害者手帳がない・一般雇用を希望している場合も利用できる機関もあります。

私は、就労移行支援事業所に通所して職業スキルを身に着けたり個別の就職支援をうけたりして、実際の求人探しでは、ハローワークだけでなく障害者向けの転職サイト・エージェントも登録して利用しているよ。


実際の求人検索においてはハローワークだけでなく、転職サイト・エージェントの活用や、障害者向け合同企業説明会・面接会への参加もしていきましょう。

私は、細やかな情報掲載が魅力のアットジーピー【atGP】障害の種類(身体・精神・知的)も幅広く扱う【dodaチャレンジ】に登録して相談や求人検索をしているよ。

いいね。
この2つは、全国各地の求人を扱っているから地方の人も利用しやすいよね。

ちなみに、首都圏・関西地域中心の求人紹介なら【マイナビパートナーズ紹介】もあるよ。
*障害者向け転職エージェントは障害者手帳を取得している方が利用可能です。

合同企業説明会はクローバーナビで各地の紹介があったり、合同企業面接会は地域のハローワーク主催で年に1度など開催されていますので是非参加してみましょう。


ここまで、障害者の就職が難しい理由と対策について障害者雇用での場面を中心にご紹介してきましたが、障害者雇用で採用されることは「狭き門」とも言えます。

是非以下の記事も参考にして、就職活動にお役立てください。

障害者の就職と定着をサポート

障害者向け転職サイト・エージェント

就労移行支援事業所

まとめ




今回の記事では、障害者の【就職が難しい理由】とは?就職を成功させる5つのポイントと題して、以下の内容をご紹介しました。

  • 障害者の就職の現状
  • 障害者の就職が難しい理由
  • 就職を成功させる5つのポイント


障害者が就職を成功させるためのポイント、以下の5つです。

  • 障害の自己理解を深める
  • 障害者の就労の現状を知る
  • 働く上での配慮事項をまとめる
  • 働く準備を整える
  • 就労支援機関を利用する



ご紹介してきたように、障害がある方が自分に合う仕事で採用される可能性を高めるには、以下の方法で就職までの支援を受けることが大切です。

就労移行支援事業所などの支援機関の利用や、障害者向け転職エージェントからの求人応募


就労移行支援事業所は、就職相談はもちろん、施設見学をしたりカリキュラム支援実績を確認したりして決めることが大事だよ。

\ お勧め就労移行支援事業所 /



障害専門の転職サイト・転職エージェントも、無料で登録し利用できるよ。

障害の種類なども含め基本情報の登録することで、サポートを受けたり求人応募が出来るようになるよ。

\ お勧め転職サイト・エージェント /

*今後、おすすめの就労移行支援事業所や障害者専門の就職サイト・エージェントを詳しく紹介していきますので、しばらくお待ちください。


最後までお読みいただき、ありがとうございました。
この記事がよかったなと思っていただけたら、是非シェアをお願いいたします。


よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
目次